日本女性が企業の役員を占める割合がわずか1％にすぎない状況に、文化的背景はあるにしても早急な改革の必要性を先月開催されたウイメンズ・フォーラム・グローバル・ミーティング参加76カ国1.300団体の中で、国際通貨基金（IMF）のクリスチーヌ・ラガルド総裁が訴えていたことを知りました。
2、3年前に彼女が来日したとき「 IMFの調査結果によると、女性が日本経済に参画するようになれば国民一人あたりの平均所得が9% から23%までも増加する
女性は消費が好きなので、経済の活性化に繋がる」ーハフィントン・ポストより引用ー と女性の働きを促し地位向上を経済同友会の長谷川会長に訴えていました。それに対して「おっしゃるとおりです。」と同意したものの、一向に変化のきざしがないことに呆れて再度の訴えになったものと思われます。
現実には役員以前の就業率や職場環境、社会の意識、家庭における女性の地位がまだ低い事実を見逃すことはできません。と同時に夫婦で収入を得なければ、生活そのものが成り立たなくなってきた社会構造の変化もあり、外から見た日本に「どうなっているの？」と疑問を抱き、同性としてIMFの会長として居ても立ってもいられない心境だったのでしょう。
どのような文化背景にあろうとも、世界規模で働き方に大きな変化が加速している現状で、日本女性の生き方や働き方も変わらざるを得ない情況にあります。
グローバルな視点で現状を見つめ、未来を考えて担うべき役割を自覚して、責任を果たしていきたいものです。
そのためには一人一人がもっとオープンに心の内を声に出し、変えるところ、変えてはならないところを取差選択しながら、より良い働き方をまず考えたいものです。
クラスの中でよく言うのですが、間違った考えはありません。ただ、その時のテーマや状況で求められている問いに答えていないことはあります。そのときには正せば良いのです。困っていること、足りないこと、助けが必要なことを声に出して、みなで出来る最善を探して働きやすい環境をつくってまいりましょう。
豊かな未来のために！！
ウイメンズ・フォーラム・グローバル・ミーティングに参加した世界中の女性の温かい目が日本の女性に注がれています。